発行レポート

レポート関連記事

イベント・セミナー


三菱総合研究所バナー

技術&事業
インキュベーション・フォーラム
ELECTRO-TO-AUTO FORUM
HD Processing FORUM
日経BP知財Awareness

ディスプレイ技術編
デジタル家電・特許マップ−テレビ・ディスプレイ技術編
目次&サンプルボタン お申し込みボタン

オリエンテーション資料について


液晶,プラズマ,有機 EL,FED,リアプロ − 約1万件の国内FPD関連特許を網羅!
視認性の良い特許マップから,分野横断的な技術の有機的なつながり,参入企業を俯瞰的に把握。
日本企業のFPD分野における,真の競争力とは?
積極的な研究開発投資で,技術力でも台頭する韓国・台湾勢の当該領域でのポジションとは?
自社技術の周辺には,あの企業のこんな技術が!
ライバル企業・提携企業が今注力する技術領域とは?
脅威!韓国サムスン,1グループでFPD分野全体のポートフォリオを形成

関連記事

FEDの技術動向,SED関連で先行する東芝・キヤノン連合を,
韓国Samsungがカーボン・ナノチューブ関連で追撃

[2006/07/06]
対2000年増加率 次世代の有力フラットパネル・ディスプレイ(FPD)技術として,有機EL方式と並び注目される電界放出方式(FED)について,特許の側面からその技術動向を調査・分析した結果,東芝とキヤノンが表面電界方式(SED)関連で先行していることが分かった。製造技術とディスプレイ分野で実績の高い東芝と,新技術で家電分野への参入を図るキヤノンは,SEDパネルの生産を手掛ける合併会社「SED株式会社」を2004年に設立し,量産開始予定を2007年7月,同SED搭載テレビの発売を2007年第4四半期としている 。両社は,知的財産面での蓄積を着実に重ねている。
 しかし,両社を中心としたこのような全体潮流の片隅で,カーボン・ナノチューブ関連特許を中心に韓国Samsungの猛追がすでに始まっている。

【過去の関連記事】
 ・有機ELの特許出願,セイコーエプソンなど日本勢が先行
 ・液晶分野で脅かされる日本企業の技術優位性
 ・FPD業界の全体像と,各社の技術戦略が「特許マップ」分析で明らかに


デジタル家電・特許マップ − ディスプレイ技術編

発 行 テクノアソシエーツ
発 売 日経BP社
企画・著作協力 三菱総合研究所
発行日 2006年7月3日
価 格 238,000円 → 【改定特価】本体:176,000円+税
頁 数 ・分析編(書籍:A4判,148ページ,白黒)
・資料編(PDF/CD-ROM,約287ページ,カラー)
※ただし,分析編のカラー版データを含む
目次&サンプルボタン
お申込み ※本レポートは,日経BP社で販売しています。
お申し込みボタン
お問合わせ レポートに関するお問い合わせ

研究報告セミナー
日時:2006年7月12日(水)13:00〜16:30
会場:海運ビル 2F大ホール(東京・永田町)
終了しました



電子・自動車産業Watcher 閲読分析から見た注目技術・製品・市場動向
業界動向クリッパー 閲読分析から見た注目技術・製品・市場動向
次世代モビリティ:普及シナリオと事業機会
製造戦略から見たHV・PHV・EV動向と今後
医療のICT活用、先行事例に見る成功の秘訣
自動車メーカーの電動車戦略・将来展望 2012-2013
デジタルヘルスケア、消費者価値に見るビジネス機会〜疾病予防・抗加齢編〜
ヘルスケア産業はこうすれば立ち上がる
中国スマート・コミュニティ市場動向・事業機会分析(環境市場編)
中国スマート・コミュニティ市場動向・事業機会分析(低炭素型建築物・コミュニティ編)
蓄電池システムの有望アプリケーションと普及戦略予測・分析
定置用蓄電池はどこまで使われるか
新刊レポート
新刊レポート
EV普及と社会システムの変貌に潜む20の仮説環境・電池の技術ロードマップと利用シーンの将来像太陽電池 次のビジネスの攻めどころ太陽電池・発電業界の変革シナリオ2009自動車の環境対策とエレクトロニクス化LCDパネル・メーカーの事業戦略研究2008情報家電・業界変革マップ−テレビ・携帯電話編LCDパネル・メーカーの事業戦略研究2008韓国ディスプレイ業界デジタル家電・特許マップ−ディスプレイ技術編デジタル家電・特許マップ−電子デバイス実装技術編デジタル家電関連企業の東アジア進出機会FPD業界・装置・部材メーカーの東アジア進出課題 Tech-On!書店バナー

| 産業イノベーションHOME | 電子産業・成長戦略フォーラム |
Copyright (c) 2005-2013 TechnoAssociates, Inc. All rights reserved.
電子産業・成長戦略フォーラム 産業イノベーショントップへ テクノアソシエーツサイトへ