産業イノベーションロゴ

発行レポート

レポート関連記事

イベント・セミナー


技術&事業
インキュベーション・フォーラム
ELECTRO-TO-AUTO FORUM
HD Processing FORUM
日経BP知財Awareness


サイト趣旨
what's new
アイコン 「業界動向クリッパー(自動車編 Vol.1)」を2013年12月25日に発行します。
アイコン Tech-On!監修「電子・自動車産業Watcher」を2013年12月24日に発行します。
アイコン 「自動車メーカーの電動車戦略・将来展望2012-2013」の販売価格を改定しました。さらに、特別付録も収録しました(2013年9月6日)。
アイコン 「デジタルヘルスケア、消費者価値に見る事業機会」の販売価格を改定しました(2013年8月8日)。
アイコン 「ヘルスケア産業はこうすれば立ち上がる」の販売価格を改定しました(2013年8月8日)。
アイコン 「老朽化インフラ保全技術に関する動向調査」(アイ・エス・エス創研、日経BPクリーンテック研究所との共同調査)を2013年6月28日に発行します。

最新ニュース

[2013/02/10]

 2013年は車の自動運転技術の開発に注目が集まった。テクノアソシエーツの電子・自動車産業WATCHERによれば、日経テクノロジーオンラインの記事数も2013年に約70件(2013年10月時点)と一気に前年比7倍程度に増えた。こうした自動運転技術の開発を牽引しているのは自動車メーカーではなく、IT企業の米Googleである。同社は2010年10月に自動運転の公道実験で22万kmを走破したと発表している。


[2013/01/31]

 海外メーカーを中心に大手部品メーカーが、電動ドライブシステムのラインアップの充実に力を入れている。HV分野のトランスミッションで顧客開拓を行い採用が進んでいる企業、EV向けソリューションの一括提供を始めた企業など、実際に採用が進み、商売を広げている企業も出てきた。最近では、電動化部品を規格化し、完成車メーカーが主要ユニットをわざわざ開発しなくても済むように製品群の整備を始める動きも出ている。


[2013/01/29]

 診療所を中核にICTを活用した医療連携が動き出している。今後の市場拡大が期待される医療ICT分野を新たなビジネス機会として取り込むためには、医療現場のニーズを的確にとらえ、医療機関に提案していくことが求められる。現場の医師の多くがICT導入のメリットとして口にするのが、(1)情報共有、(2)業務効率化、(3)医療の質の向上、の三つである。これを踏まえ、医療ICT化の10個の成功要因とICT企業の対応策について抽出してみた。


[2013/01/24]

 韓国LG化学は、電池事業において、北米・欧州・アジアの3拠点で電気自動車(EV)45万台分のリチウムイオン電池(LIB)の生産拠点を構築している。焦点となる供給価格でも、セル価格で1kWh 350〜400米ドルと公表するなど、同社の電池事業は順調にも見えていた。しかし、足元では、米国政府の肝入りで始まった米国ミシガン工場は、General Motors(GM)の 「Volt(ボルト)」の販売不振が原因で少なくとも2012年9月末の時点では生産開始に至っておらず、その後の目途も立っていない。そこで、LG化学の電池事業の行方を、北米・欧州市場の製造拠点、財務面から追ってみた。


[2013/01/24]

 病院中心の医療から地域医療連携や在宅医療への転換が進む中、ICTを活用した医療連携が全国各地で進みつつある。地域医療連携で成功しているケースの一つとして関係者の注目が高いのが、長崎県の「あじさいネット」である。長崎県内の診療所や調剤薬局などが、患者の同意の下、インターネット経由で中核病院のカルテ情報を診療利用するICTを使った地域医療連携の仕組みで、2004年にシステムが稼働した。現在では、長崎県内の主要病院のほとんどが参加する連携システムに発展している。


[2013/01/18]

 電動部品を幅広く手掛けるTier1や部品メーカーにとって、今後の自動車の電動化の流れは市場拡大の好機である。電動車のサプライチェーンを見ると、主要コア部品から電動パワートレイン全体まで幅広く展開しているTier1の存在が、より大きくなってきている。中でも上位30社の電動化コア部品の取り組み概況から、上位部品メーカーほど電動部品のフルライン強化の傾向が見られる。eモビリティで電動部品をフルラインナップするサプライヤーも台頭し、過去の「ディーゼル部品一括納入の構図」が電動車でも再現される可能性は高い。


[2013/01/16]

 過去1年以上、販売不振が続いていた米General Motors(GM)の 「Volt(ボルト)」だが、2012年に入ってから状況が少し変わってきている。2011年末に電池の発火問題があったにも関わらず、米国ではボルトが売れ始めており、販売増、普及を予兆させる事象も揃い始めている。同車の月間販売台数は着実に伸びており、月産3,000台近くまで成長。待望の月産5,000台ラインも見えてきた。


[2013/01/09]

 トヨタ自動車では歴代プリウス毎に“HVシステムの生産コスト半減”を社内目標に置いており、初代プリウスでは約60万円、3代目で約30万円と言われ、4代目では主要システムの量産、さらなる内製化を通じて、3代目の半分つまり15万円を目標に開発しているようである。トヨタ関係者も「次(4代目)のプリウスに搭載するハイブリッド・システムも半減する」と目標を掲げる。ある時点でHVシステムの生産コスト半減が実現された場合、15万円のHVシステムコストは、ユーザーにとっては内装やカーナビなどオプションを扱う感覚に近いものとなり、購入ハードルが下がる。


[2013/01/08]

 日本の医療体制、医療提供の仕組みが大きく変わろうとしている。医療財政の危機、医師の絶対数不足、高齢化による慢性疾患の増加、医療技術の進歩による寿命延伸など、様々な背景が複合的に絡み合っている。しかし、今後は増加の一途を辿ることが確実視されている患者に対し、人材、病床、医療技術、財政など有限の医療資源の中で効率的に医療サービスを提供し、患者満足度を向上させることが求められている。


[2012/11/08]

 デジタルヘルスケア市場のけん引役として女性への期待が高まる中、動機づけの起爆剤となるのが「美容」である。例えば、スキンケアにおいては、毎日の化粧を通じて肌の状態をチェックしており、その変化に非常に敏感。男性なら気にならないわずかなシミやシワを消すためにケアする。一方、肌の状態は目で見たり、手で触れたりすることで確認することが可能で、スキンケア効果は見た目にも反映されるため、メリットを実感しやすい。体感性が高いことから継続しやすく、あらゆる年代で関心が高いことからも、ヘルスケア産業を拡大させる鍵と言えそうだ。


[2012/11/05]

 まだまだ高コストのリチウムイオンバッテリーであるが、バッテリーを車両本体から切り離してリースとして販売するビジネスモデルが動きだしている。フランスのルノー社が2012年5月に発表し、年内出荷予定の電気自動車(EV)「ZOE」は、リチウムイオンバッテリーをリース方式で提供することで、EV本体を、ベースとなるディーゼル車「Clio」とほぼ同等の価格で提供している。


電子・自動車産業Watcher 閲読分析から見た注目技術・製品・市場動向
業界動向クリッパー 閲読分析から見た注目技術・製品・市場動向
次世代モビリティ:普及シナリオと事業機会
製造戦略から見たHV・PHV・EV動向と今後
医療のICT活用、先行事例に見る成功の秘訣
自動車メーカーの電動車戦略・将来展望 2012-2013
デジタルヘルスケア、消費者価値に見るビジネス機会〜疾病予防・抗加齢編〜
ヘルスケア産業はこうすれば立ち上がる
中国スマート・コミュニティ市場動向・事業機会分析(環境市場編)
中国スマート・コミュニティ市場動向・事業機会分析(低炭素型建築物・コミュニティ編)
蓄電池システムの有望アプリケーションと普及戦略予測・分析
定置用蓄電池はどこまで使われるか
新刊レポート
新刊レポート
EV普及と社会システムの変貌に潜む20の仮説環境・電池の技術ロードマップと利用シーンの将来像太陽電池 次のビジネスの攻めどころ太陽電池・発電業界の変革シナリオ2009自動車の環境対策とエレクトロニクス化LCDパネル・メーカーの事業戦略研究2008情報家電・業界変革マップ−テレビ・携帯電話編LCDパネル・メーカーの事業戦略研究2008韓国ディスプレイ業界デジタル家電・特許マップ−ディスプレイ技術編デジタル家電・特許マップ−電子デバイス実装技術編デジタル家電関連企業の東アジア進出機会FPD業界・装置・部材メーカーの東アジア進出課題 Tech-On!書店バナー

| 産業イノベーションHOME | 電子産業・成長戦略フォーラム | 
Copyright (c) 2005-2013 TechnoAssociates, Inc. All rights reserved.
電子産業・成長戦略フォーラム 産業イノベーショントップへ テクノアソシエーツサイトへ