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[2006/01/17]
LCDテレビの市場規模が，2,000万台/年へ届くまでに成長してきた。今後さらに市場を拡大させるためには，パネルの部材からセットまでテレビ受像機のサプライ･チェーンを構成する供給拠点の再配置が必要になると思われる。これまで，LCDテレビの製造では，コストの大部分を占めていたLCDモジュールの低コスト化に注目した製造拠点の構築を考えればよく，先進国の高所得者層に響くような低価格化は実現できた。しかし，CRTテレビを本格的に置き換え，各調査機関やパネル・メーカーが想定する｢2008年，5,000万台｣といった規模に成長させるためには，さらなる工夫が必要になる。こうした市場規模の拡大を実現するためには，セットの原価を最小化するサプライ･チェーンの構築が不可欠になる。LCDテレビのサプライ･チェーンのうち，どの部分を同一地域に置くのか，または意図的に分散させるのか，テレビ・メーカーやLCDパネル・メーカーは今後，実績や見識，事業意図を反映した知恵を競うことになろう。30型以上のLCDテレビを全世界で定常的に1,000米ドル以下の価格で販売できる体制が目標だ。テクノアソシエーツでは，2006年１月25日に，東京都永田町にて「LCDパネル・メーカーの事業戦略研究 2006」の研究結果報告会を開催する。この報告会では，報告書の内容のみならず記載しきれなかった情報や最新情報を多数盛り込みながら，シャープ，韓国Samsung Electronics Co., Ltd.，韓国LG. Philips LCD Co., Ltd.，台湾Au Optronics Corp.，台湾Chi Mei Optolectronics Corp.といった主要パネル・メーカーの戦略の違いを明確に解説する。
（伊藤元昭＝テクノアソシエーツ プリンシパル）
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