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太陽電池,次のビジネスの攻めどころ


色素増感型太陽電池コスト・シミュレーション(3)
発電コスト,日本でのグリッド・パリティの実現は2022年


[2010/04/21]


 太陽光発電システム設置に対する国や自治体の補助金制度や,電力会社による余剰電力買い取り制度などを追い風に,日本の太陽電池市場は住宅の屋根置き用途を軸に成長を続けている。Si系太陽電池が主流の中,テクノアソシエーツは,色素増感型太陽電池システムについて屋根置き家庭用を前提に2010年〜2030年までの発電コストのシミュレーションを行った。その結果,色素増感型の場合,既存の家庭用電力料金と同等になる「グリッド・パリティ」の実現時期は,日本が2022年,米国が2028年,欧州が2025年であることが推定される(図1)。テクノアソシエーツが昨年実施した結晶Si系での同様調査では,日本が2013年,欧州が2016年,米国が2019年となった。(関連記事)。

 発電コストは,太陽電池関連事業の収益性を判断する上で,1つの評価指標となる。
 発電コストの算出にあたっては,各材料の単価,使用量を推定し,それらを積み上げることで初期コストを設定。モジュール・コスト,導入費用のシミュレーション結果を前提としている(関連記事)(関連記事)。さらに,世界各地に同じ出力の太陽電池システムを設置しても,日照量の違いによって,発電量は変わる。今回の色素増感型太陽電池システムの発電コスト・シミュレーションでも前回同様それを加味し,全世界703の都市・都市圏の年間日照量データに基づいて,発電コストを推定した。発電コストは,太陽電池システムの年間導入費用を年間発電量で割った値(円/kWh)とした。


図1:色素増感型太陽電池システム発電コストの推移(日本,米国,欧州)
色素増感型太陽電池システム発電コストの推移(日本,米国,欧州)
電力小売価格(家庭用)は,日本が22円,米国が11円,欧州が22円
電力小売価格(産業用)は,日本が15円,米国が6円,欧州が13円
緑色で塗った部分が,家庭用途でのグリッド・パリティ実現時期
黄色で塗った部分が,産業用途でのグリッド・パリティ実現時期


 また,屋根置き家庭用の色素増感型太陽電池システムが,そのままオフィスや工場などに用いられると仮定した場合,グリッド・パリティの実現は,日本が2025年,欧州および米国は,2030年以降になりそうだ。

 テクノアソシエーツは,これら色素増感太陽電池のコスト・シミュレーションの実施結果を,調査分析レポート「太陽電池,次のビジネスの攻めどころ−EV連係,セルフ電源,非住宅用−」(2010年3月発行)の中でまとめた。本レポートには,表計算が組み込まれたデータファイルも同梱し,各パラメータの数値を変えることで独自のシミュレーションの実施も可能となっている。

(中村友亮=テクノアソシエーツ)


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