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環境・電池の技術ロードマップと利用シーンの将来像

先駆者シリーズ(1)街を変える
電気と熱をネットワークで統合的に制御
CO2の“見える化”で削減意識を高める


[2009/08/21]


 Liイオン電池を活用した将来の社会システムの代表例として,エネルギーをネットワークで結ぶ「スマートグリッド構想」がある。その理想像は世界各国のインフラ事情によって異なる。電力系統と協調しながら電気,熱をトータルで最適に制御する「日本版スマートグリッド」のあるべき姿を,東京工業大学と共同で実証実験を進めるNTTファシリティーズの谷口直行氏に聞いた。 
(聞き手は,テクノアソシエーツの朝倉博史)


――東京工業大学と共同で「スマートエネルギーネットワーク」の実証研究プロジェクトを進めていますが,その狙いを教えてください。
NTTファシリティーズ ソーラープロジェクト本部 副本部長
谷口 直行 氏
NTTファシリティーズ
ソーラープロジェクト本部 副本部長

谷口 直行 氏

 今後,太陽光発電などの分散電源が家庭に普及すると,電気を電力会社から買うだけではなく,電気を売る逆の流れが生じてきます。さらに,燃料電池,蓄電池を搭載した電気自動車,DSM(demand side management)制御が可能な情報家電なども各家庭が持つようになります。そのようなときに,電力会社の系統側と協調しながら家庭内の電気と熱を最適に制御する仕組みがあれば,大きな省CO2効果が期待できます。そこで,電気自動車や情報家電などの家庭内負荷と分散電源を高速・高信頼のネットワークで結ぶ「スマートエネルギーネットワーク」が重要になります。東工大が母体となり,われわれが通信ネットワーク制御と太陽光発電システムの構築,東京ガスが燃料電池およびその制御,新日本石油が充電ステーションを含む分散型電源と蓄電池の最適制御を担当します。そのほかに家電メーカー,住宅メーカーも参画する予定です。実証研究は2010年度から3カ年での実施を計画しています。


――具体的には,どのような機能があるのでしょうか。

 スマートメーターからの電力消費・発電,及び系統運用情報から「省エネルギー・省CO2・省コスト」と「電力品質」の両立を目的とした最適需給運用を行います。さらに,CO2排出量の“見える化”によってCO2削減を意識したエネルギーの利用が可能となります。従来は電気や熱がどこに行くか分かりませんでしたが,行き先の情報を付けることで,例えばAさんの家で発電した電気をBさんの家にあげたり,逆に熱はCさんの家からAさんの家に分けてもらったりということが可能になります。


――家庭でエネルギー利用をそれほど意識するようになるのでしょうか。

 CO2排出量の見える化によって家庭内で積極的なCO2削減意識が芽生えるという話もありますが,やはり経済原理が働かないと難しいでしょう。これまで昼間の電気料金は発電実態によらず一律の料金でしたが,発電状況に応じて異なってもよいはずですし,CO2排出量の観点では原子力中心の夜間とそれ以外の時間帯では,節電によるCO2削減量のインパクトも異なります。こうした電気の価値がエネルギーのトレーディング・マーケットなどを通じて適切に設定され,需要家が取引に参加できるようになれば,「今なら高く売れる」,「それより節電した方が得になる」など,より能動的にエネルギー・マネージメントを行うようになります。今回の実証研究はその仕組みを作るための大きなステップといえます。


(インタビューの続きは,テクノアソシエーツ発行の調査レポート「環境・電池の技術ロードマップと利用シーンの将来像」でご覧いただけます)

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